老後資金の問題や、節税意識の高まりから加入者がどんどん増えている「iDeCo（イデコ）」※別名 個人型確定拠出年金,401k

知名度も上がっていて、興味がある方も多いのでは？

iDeCo（イデコ）のメリットは大きくわけて3つ。※年収500万円前後の方の場合で試算

• 年間4-5万円所得税が節税できる
• 運用益には税金がかからない
• 年末調整時6万円ほどお金が戻ってくる

はっきりいってこれ以上にお得な投資手法はありません。

サラリーマンの方でも月5,000円ほど手取りが増えて、年末に6万円ほどのプチボーナスが入るというわかりやすメリットがiDeCo（イデコ）にはあります。

詳しくは、下記記事でご紹介しています。

イデコ（iDeCo）は節税効果最強！お金を借りてでも100％フル活用したほうがいい理由

ただ、お得なことばかりでなく、手数料かかって結局損することないの？と考える方もいるのではと思います。

正直、iDeCo（イデコ）の手数料はわかりにくく、初月に不明な手数料がかかります。

さらに、証券会社によってかかる手数料も変わります。

そこで、このページでは、iDeCo（イデコ）のわかにくい手数料を説明すると共に、わたしのおすすめは楽天証券でDeCo（イデコ）をはじめる際の手数料についても解説致します！

DeCo（イデコ）について興味のある方は、是非チェックしてみて下さい。

iDeCo（イデコ）にかかる3つの手数料

iDeCo（イデコ）に加入することで発生する手数料は３つあります。

証券会社のサイトをみると、「手数料０円」とうたっていますがそれはあくまで「運営手数料」という、金融機関に対しての手数料です。

実際には関節的に様々な手数料が発生しますので、その手数料について理解しておきましょう

加入時に1度だけ発生する手数料：国民年金基金連合会2,829円

まず、iDeCo（イデコ）加入時に絶対にかかる手数料として、国に対して掛かる手数料が2,829円あります


これは一律でどの金融機関で加入しても発生します。

どの証券会社ではじめても、絶対にかかる費用になります。

運用手数料：毎月171円

続いて運用期間中に発生する、いわば定額費用が発生します。

• 国民年金基金連合会に対して１０５円
• 信託銀行に対して６６円

合計１７１円が毎月手数料として発生します。

これに追加して加入した金融機関で手数料を取る場合があります。

少なくとも楽天証券としては手数料が無料なので、楽天証券でiDeCo（イデコ）をはじめる際、この費用は上記の１７１円で済みます。


商品にかかる手数料が毎月発生

最後に、見落とされがちなのが「信託報酬」という投資信託に対してかかる費用です。

iDeCo（イデコ）は自分の年金を現金ではなく投資信託という商品で運用して増やそうとする特徴があります。

投資信託は購入時には手数料はかからないものの、保有しているだけで信託報酬という手数料が差し引かれていく仕組みです。

信託報酬はどの投資信託で運用するかによって変わってくるのですが、代表的な商品をチェックすると下記の通りです。

楽天証券のiDeCo（イデコ）で選択できる代表商品の手数料は年間約0.1%

【国内株で運用】三井住友・ＤＣつみたてNISA・日本株インデックスファンド：年間0.176%

【海外の株で運用】たわらノーロード先進国株式:年間0.10989%

iDeCo（イデコ）自体の手数料に加えて、投資商品からは年間で約0.1%の信託報酬も引かれているということになります。

月額2.3万円（サラリーマンの場合の上限投資費用）で運用した場合、1年間にかかる手数料は276円となります。

微々たるものですが、以上が楽天証券でiDeCo（イデコ）を運用した場合発生するすべての手数料になります。

では、次に60歳まで加入した場合の手数料を試算してみましたので、ご覧ください！

60歳まで楽天証券でiDeCo（イデコ）に加入した場合の手数料総額


上記の手数料を踏まえて、30歳から60歳までiDeCoに加入した際の手数料を計算してみます！ ※毎月23,000円拠出した場合。

信託報酬は投資信託の価格が変わらなかった前提での概算すると、

• 加入時にかかる手数料；2,829円

• 運用手数料：171円×30年=5,130円
• 信託報酬：23,000円×12ヶ月×約0.1%→30年間分で約128,340円

30年楽天証券でiDeCo（イデコ）を運用した場合の合計手数料は、約136,299円 となります。1年間に割り戻すと4,543円です。

30年加入すると、内訳はほぼ信託報酬となることがわかります。

つまり、iDeCoの手数料のお得度を左右するのは運用手数料よりも（実際にはほとんど語られることのない）「信託報酬」が影響してくるということになるのです。 


運用手数料無料は楽天証券を選べば間違いなし。さらに信託報酬の低い投資信託で運用を

上記の通り、金融機関での手数料無料というのは大前提になってきます。

この点では大手のネット金融機関である楽天証券やSBI証券、イオン銀行など多くの機関があります。

こういった無料の金融機関を選ぶことは大前提ですが、運用商品についてもしっかりと信託報酬の低いものかどうかを見極めて選ぶようにしましょう。

信託報酬が「0.1%」違うだけで、最終的には10万円以上の手数料の差が出ることになります。

年間で数万円の所得税が戻ってくるiDeCoであれば基本的に「元は取れる」のですが、さらに低信託報酬商品で一歩上の年金運用を目指しましょう。

楽天証券でideco（イデコ）をはじめる際のおすすめ商品の選び方と配分を年代別に紹介